東京圏から地方へ移住した私たち夫婦が、実際に体験した仕事探しのリアルをお伝えします。地元企業への就職やリモートワークなどの選択肢、収入面での現実、移住支援金の注意点など、実際に動いてみてわかったことをまとめました。

はじめに

私たちは東京圏で数年間働いた後、夫婦で地方へ移住しました。きっかけはコロナ禍で会社がテレワーク制度を導入したことです。「好きな場所で暮らしながら働ける」と思い切って移住しましたが、出産を機に働き方を見直すことになり、地方での転職活動を経験することになりました。

これまでの連載では、第1回で「移住支援金」、第2回で地方ならではの住まい探しのコツを紹介しました。そして第3回では、最も不安が大きかった「地方移住での仕事探しの実情」を、私の実体験をもとにお伝えします。

地方移住の仕事探しで選べる6つの働き方

私の場合、出産をきっかけに働き方を見直すことになり、地方での転職活動に挑戦しました。環境もライフステージもガラッと変わったので、正直かなり大変で、これまでで一番苦労した経験かもしれません。

でも、だからこそ気づいたこともたくさんあります。ここでは、私の体験をもとに「地方で選べる働き方」をまとめてみました。

1. 転職せずに地方移住する（現職継続）

地方移住で仕事探しを始めるまえにまず検討したいのが「今の仕事を続けられないか」という選択肢です。テレワーク制度のある企業であれば、転職をせずに移住も可能。現職を継続できる場合、収入を維持できるため安心材料にもなります。

私自身も、当時の仕事を継続して移住しましたが、収入が変わらない状態で生活をスタートできたことは、移住直後の不安を和らげる大きな支えになったと感じています。一方で、テレワーク制度の継続性や社内での評価のあり方については、事前に確認しておくのがベターです。

などは、事前に整理しておきましょう。

　　 　

地方移住をした編集部スタッフ

移住先によっては、自分の意思で移住し、これまでの仕事をテレワークで続けると「移住支援金」の対象になる場合があります。念のため、移住先の自治体にチェックしてみるのがおすすめです！

2. 地元企業に就職する

地元企業に就職すると、生活とのバランスを取りやすく、地域とのつながりも生まれます。一方で、求人数や給与は都市部に比べて少ない傾向です。

私が求人を見て気になったのもこの点です。地方は家賃は安くても、トータルの生活費が大きく下がるわけではないので、「この給与で生活できるだろうか」と不安に感じることもありました。ただ、地域に根ざした働き方には得られるメリットもあります。給与だけでなく、生活全体のバランスを考えることが大切です。

3. フルリモート転職

勤務地に縛られない「フルリモート転職」は、地方に移住しながら、仕事の幅を広げる手段でもあります。私が転職で選んだのも、この形でした。

一番の利点は、やりたい仕事を諦めずに済んだこと。地方企業への就職に絞ると、求人数や職種は都市部に比べて限られる分、選択肢が狭まるのも事実です。一方で、フルリモート転職であれば、居住地に関わらず求人を探せるため、可能性を広げやすくなります。

4. 農業・林業など第一次産業

地方ならではの仕事として、農業や林業などの第一次産業があります。自治体によっては研修や支援制度が整っているので、未経験でも始めやすい環境が増えているようです。一方で、体力的な負担が大きい点は、あらかじめ理解しておく必要があります。

最近では、地域の事業承継をマッチングするサービスも増えており、移住をきっかけに農業や林業に挑戦したい人は活用してみるのもいいかもしれません。

5. 地域おこし協力隊

「いきなり転職はハードルが高い」と感じる人にとって、地域おこし協力隊はひとつの入り口になります。都市部から地方へ移住し、自治体の委嘱を受けて地域の活動に関わる制度で、任期は1～3年ほど。観光や商品開発、農業、教育など、関わる分野はさまざまです。

いきなり移住を決めるのではなく、数年かけて地域との相性を確かめられるのは、大きなメリット。実際、任期終了後にそのまま定住する人も多く、移住の“お試し期間”として活用する人も増えているそうです。地方での仕事と暮らしを同時に探したい場合、この制度を選択肢に入れてみるのもアリかもしれません。

6. 独立・起業

移住をきっかけに、自ら事業を立ち上げるという選択肢もあります。地域の資源を活かしたビジネスや、これまでのキャリアを応用したサービス展開など、可能性はさまざま。ただし、収益が安定するまでの資金計画や、地域ニーズのリサーチは欠かせません。勢いだけで進めるのではなく、ある程度の準備期間は必須です。

私の知り合いにも、自治体の移住支援金を活用して独立・起業した人がいます。移住は環境を変える大きなタイミング。だからこそ、新しいチャレンジに踏み出してみるのも、意外と現実的でワクワクする選択かもしれません。

実際に私が行った仕事の探し方と流れ

地方での転職は、都会での経験とは勝手が違います。私自身が実際に行った仕事の探し方や、応募から内定までの流れを振り返りながら、地方移住ならではのポイントや工夫を紹介します。

転職前にやったこと｜情報収集と条件の整理

最初にやったのは、「何を優先するのか」の軸決めでした。地方移住での転職は、選択肢が限られるのが現実です。だからこそ、「何を大切にしたいのか」という自分の軸を、あらかじめはっきりさせておくことが重要だと感じました。

私が整理した優先順位は、次の3つです。

そして、これらの軸を考えたとき、可能性を狭めないためにも、地元企業への就職とフルリモート転職の両軸で進めることにしました。

実際に使った転職サービス・探した場所

転職活動では、まず求人数が多そうな大手転職エージェントに登録しました。ただ、実際には地方企業の紹介数は思ったほど多くなく、担当者との相性もあって、最終的には企業へ直接応募する形に切り替えました。

私がとくに活用したのは、求人を横断的に検索できるサイトです。複数の媒体をまとめて探せるため、地方企業の求人も見つけやすいと感じました。ちなみに、夫はSNS広告で求人を見つけて転職しています。今は転職サイトだけでなく、広告や企業の公式アカウントなど、情報の入り口は想像以上に広がっていると実感しました。

仕事が決まったタイミング

送った履歴書は20通以上。「リモートワーク可」と書かれていても、実際には高頻度の出社が必要だったり、途中で方針が変わってリモート不可になったり。地方在住というだけで難しいと言われることもあり、結果は不採用が続きました。正直、心が折れそうになったこともあり、不安や焦りから当初の軸を少し緩めようと考えた瞬間もあります。

そんなときに出会ったのが、今の勤務先でした。転職先が決まるまで約3か月。私にとっては最長で、これほど多くの履歴書を送ったのも初めてでした。結果的に、自分が掲げていた3つの軸はすべてクリア。今は、ありがたいと思える環境で働くことができています。

地方で仕事を探して感じたリアルな違い

選択肢が少ない（求人数・職種）

地方での仕事探しでまず感じたのは、選択肢の少なさでした。実際に私が希望していた業種では、該当する求人はわずか2件。都会では数えきれないほど募集がある分野でも、地方では一気に選択肢が絞られます。

同じ条件で都市部と地方を比較してみると、求人数が半分以下になることも。職種によっては、そもそも募集自体がほとんどないケースもあります。だからこそ、選択肢を広げたい場合は、フルリモート転職を視野に入れるのも現実的な方法のひとつだと感じました。

給与水準のギャップ

求人サイトなどに掲載されている全国の平均年収を見ても分かるように、地方は都市部と比べて給与水準が低い傾向です。生活コストが多少抑えられる面もありますが、実際に自分のこれまでの年収と比べると、その差は想像以上に大きく感じました。

「生活はできるかもしれない。でも、納得できるだろうか。」という、“気持ちのギャップ”は、地方での仕事探しをする中でも、大きく悩んだ部分かもしれません。

地方移住の仕事探しで注意しておきたいポイント

地方での仕事探しを進める中で、知っておけばよかったと思ったポイントはいくつもありました。ここでは、私自身の経験をもとに、とくに注意しておきたいポイントを整理してお伝えします。

移住支援金の対象求人かどうかを確認する

移住支援金は、引っ越しや生活立ち上げの費用を補助してくれる重要な制度です。ただし、すべての求人が対象になるわけではありません。自己都合で移住しても対象になるケースや、自治体によって条件が異なる場合があります。

例えば、私の住む自治体の規定では、以下の条件がありました。

応募前にこうした条件を確認しておくと、移住後に支援金がもらえないというトラブルを避けられます。

収入が下がる前提で生活設計をしておく

地方は家賃や物価が抑えられるとはいえ、車の維持費や光熱費など、意外と出費もあります。給与水準が都会より下がることを前提に、生活費をシミュレーションしておくと、移住後の家計の見通しが立てやすくなります。

「これくらいなら大丈夫」と思っていた額でも、現実的に家計を回せるかどうかの事前計算はしておきましょう。

地方での仕事探しは時間がかかると思っておく

地方では求人数が少なく、応募できる職種も限られるため、思ったよりスムーズに仕事が決まらないこともあります。私自身も、不安になる瞬間が何度もありました。でも、あらかじめ「時間がかかるものだ」と覚悟しておくと、焦りや落ち込みも少し和らぎます。

だからこそ、余裕を持った貯金や早めの準備は必須です。心の余裕があれば、自分の軸に沿った選択もしやすくなります。

仕事は「暮らしを続けるための土台」と考える

地方での転職は、都会以上に選択肢が限られ、給与水準や制度面でも違いがあります。でも、仕事は単に「働くこと」ではなく、暮らしを続けるための土台です。自分にとって譲れない軸を整理し、情報収集や準備を丁寧に行うことで、地方での生活も安心してスタートできます。

※本記事の内容は、本記事作成時の編集部の調査結果に基づくものです。
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執筆者

ライター

マリエ

元旅行会社員ライター。自分自身も旅行が好きで、南国を中心に多くの場所を訪れてきました。現在は、地方に移住し、のんびり暮らしながら、旅・暮らし・移住に関するリアルな情報を発信中です！